会社概要company
| 商号 | 東洋産業株式会社 Toyo Sangyo Co.,Ltd. |
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| 法人番号 | 8020001006508 | |
| 住所 | 本社 |  〒143-0011 東京都大田区大森本町一丁目6番1号 大森パークビル5階 TEL 03-5767-5781 TEL 03-5767-5781FAX 03-5767-6521 アクセスマップ |
| 大阪支店 | 〒532-0011 大阪市淀川区西中島四丁目7番4号 新大阪生原ビル TEL 06-6307-8181 TEL 06-6307-8181FAX 06-6307-8185 アクセスマップ |
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| 名古屋営業所 | 〒450-0002 名古屋市中村区名駅五丁目23番17号 名駅フォレストビル6階 TEL 052-541-1150 TEL 052-541-1150FAX 052-533-3734 アクセスマップ |
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| 設立 | 1970年 (昭和45年) | |
| 資本金 | 200,000,000円 | |
| 代表者 | 代表取締役社長 永野 祐司 | |
| 従業員数 | 130名 | |
| 業務内容 |
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| 取扱機種 |
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| ISO14001 認証 | 2008年 取得 （環境方針 Environmental policy） |
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| 個人情報保護方針 | 個人情報保護について | |
| 次世代育成支援 | 東洋産業株式会社 行動計画について | |
会社沿革history
| 1970年（昭和45年） | 12月 | 東洋電機製造の産業機械関連サービス会社として創業 回転機修理、同保守点検、巡回サービス、部品販売業務を展開 資本金400万円、本社は東洋電機製造本社内 |
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| 1972年（昭和47年） | 8月 | 増資により資本金1,000万円 |
| 1973年（昭和48年） | 4月 | 大阪営業所の開設 |
| 1973年（昭和48年） | 7月 | 増資により資本金3,000万円 |
| 1976年（昭和51年） | 5月 | 東神田へ本社移転 東洋電機製造が契約している代理店業務の一部を委任され、同窓口業務開始と共に販売商品の拡充を行う |
| 1977年（昭和52年） | 11月 | 東洋技研(株)事業の廃水処理施設などのサービス業務を開始 |
| 1982年（昭和57年） | 8月 | 増資により資本金6,000万円 |
| 1983年（昭和58年） | 8月 | 増資により資本金9,000万円 |
| 1990年（平成2年） | 8月 | 増資により資本金1億4,000万円 |
| 1992年（平成4年） | 12月 | 増資により資本金2億円 |
| 1994年（平成6年） | 6月 | 大阪営業所を支店に改称 |
| 1996年（平成8年） | 12月 | 名古屋営業所の開設 |
| 1998年（平成10年） | 2月 | 横浜営業所の開設 |
| 1998年（平成10年） | 3月 | 電機技術部の発足 東洋電機製造 産業工場品質保証業務を受託、関連チームの出向受入 |
| 1998年（平成10年） | 6月 | 北海道営業所の開設 |
| 1998年（平成10年） | 10月 | 給水装置「タンクレスユニティー」の販売開始 |
| 2002年（平成14年） | 10月 | ドラステムエンジニアリング(株)と合併、プロッター関連事業を包含 横浜営業所を支店に改称 |
| 2005年（平成17年） | 12月 | 東洋電機製造の洗浄機撤退に伴い、同保守事業を受託 |
| 2008年（平成20年） | 6月 | ISO14001取得 |
| 2014年（平成26年） | 3月 | 国土交通大臣より特定建設業の許可を受ける（特ー25)第11744号 |
| 2018年（平成30年） | 9月 | 大森本町へ本社移転 横浜支店を本社へ統合 |
| 2019年（平成31年） | 3月 | 特定建設業(電気工事業)の許可を受ける (特-30)第11744号 一般建設業(管／機械器具設置工事業)の許可を受ける (般-30)第11744号 |
| 2022年（令和4年） | 3月 | プロッター製品の新規販売終了 |
| 2023年（令和5年） | 12月 | 東京都公安委員会より古物商の許可を受ける 第30219232253号 |
| 2024年（令和6年） | 3月 | 特定建設業許可(電気工事業)を更新 (特-5)第11744号 一般建設業許可(管／機械器具設置工事業)を更新 (般-5)第11744号 北海道営業所を閉鎖 |